特定行為研修

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教育理念

  • チーム医療のキーパーソンである看護師が、患者及び国民、並びに医師及び歯科医師その他の医療関係者から期待される役割を十分に担えるよう、医療安全に配慮し、在宅を含む医療現場において、人間への深い洞察と高度な臨床実践能力を発揮するための、自己研鑽を継続する基盤を構築する。

教育目的

  • 地域医療および高度医療の現場において特定行為を行う上で、病態変化や疾患の迅速かつ包括的なアセスメントを行うための知識、技術、態度の基礎的能力を養う。
  • 患者の安心に配慮しつつ、必要な特定行為を安全に実行できる能力を養う。
  • 医師を含む多職種との連携において、協同し各専門職が効率的・効果的に医療・看護ケアを実践できるようコーディネート力を養う。
  • 常に看護実践を内相し、主体的に学び続ける姿勢を持つと共に、社会に貢献していく責任及び役割の自覚を強化する。
  • 医師又は歯科医師より手順書による指示を受け、実施の可否の判断、実施及び報告の一連の流れを適切に行うための基礎的な実践能力を養う。

大阪府看護協会 特定行為研修の特徴

  • 厚生労働省の提示する教育カリキュラムに則り、講義・演習・実習により構成する。
  • 「共通科目」と特定行為ごとに異なる13の「区分別科目」を実施する。
  • 研修形態は、「共通科目」では、e-ラーニングでの個別による講義履修と学内及び協力施設における集合演習、実習で構成される。「区分別科目」では、e-ラーニングでの個別による講義履修と学内及び協力施設における集合演習と臨地実習で構成する。
  • 研修場所は、大阪府看護協会を基本とし、高度な技術習得と実践力の強化を目指し、医療研修施設「ニプロiMEP(アイメップ)」を活用する。
  • 臨地実習は、研修修了後の受講生の活動状況を踏まえ、自施設(受講生の所属する施設)での実習を基本とする。講義や演習で学んだ内容を基盤として、主に実技を中心に学ぶ形式とする。実習においては、医療安全に十分留意し、指導者の指導の元、患者に対する特定行為の実践を含めるものとする。また、自施設での実習が困難な場合は、各区分の専門性を強化するために、医療実績があり指導体制が構築された連携実習協力施設で、質の高い指導が受けられる体制を整える。
  • 令和元年5月7日付の省令の一部改正により、在宅・慢性期領域において、療養が長期にわたる、もしくは最後まで自宅または施設等で療養する患者に柔軟な対応が可能にするため、在宅・慢性期領域がパッケージ化され、当協会も「在宅・慢性期領域パッケージコース」を新たに実施する。
  1. ※ 「特定行為」とは、診療の補助であって、看護師が手順書により行う場合には、実践的な理解力、思考力及び判断力並びに高度かつ専門的な知識及び技能が特に必要とされるものとして厚生労働省省令で定められるものをいう。
  2. ※ 実習等の連携協力施設とは、指導者、医療安全管理、緊急時の対応、患者への同意説明体制、該当症例数の確保の要件を満たす体制をいう。

2020年度募集要項

  • 応募期間:2019年11月5日(火)〜12月4日(水)17時必着
  • 研修受講資格:日本看護協会の認定看護師制度に基づく21分野の認定看護師の資格を持つ者、または日本看護協会の専門看護師制度に基づく13分野の専門看護師の資格を持つ者
  • 定員:50名
  • 審査・面接日:2020年1月23日(木)

2020年度申請書類

申請書類送付先・お問合せ先

〒536-0014
大阪市城東区鴫野西2-5-25
大阪府看護協会 ナーシングアート大阪
教育研修部特定行為研修担当
TEL 06-6964-5550  FAX 06-6964-5551

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