特定行為研修

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教育理念

チーム医療のキーパーソンである看護師が患者及び国民、並びに医師及び歯科医師その他の医療関係者から期待される役割を十分に担えるよう、医療安全に配慮し、在宅を含む医療現場において、人間への深い洞察と高度な臨床実践能力を発揮するための、自己研鑽を継続する基盤を構築する。

教育目的

  • 地域医療および高度医療の現場において特定行為を行う上で、病態変化や疾患の迅速かつ包括的なアセスメントを行うための知識、技術、態度の基礎的能力を養う。
  • 患者の安心に配慮しつつ、必要な特定行為を安全に実行できる能力を養う。
  • 医師を含む多職種との連携において、協同し各専門職が効率的・効果的に医療・看護ケアを実践できるようコーディネート力を養う。
  • 常に看護実践を内省し、主体的に学び続ける姿勢を持つと共に、社会に貢献していく責任及び役割の自覚を強化する。
  • 医師又は歯科医師より手順書による指示を受け、実施の可否の判断、実施及び報告の一連の流れを適切に行うための基礎的な実践能力を養う。

本機関における特定行為研修の特徴

厚生労働省の提示する教育カリキュラムに則り、講義・演習・実習により構成する。

  • 「共通科目」と13の「区分別科目」を実施する。
  • 令和元年以降の厚生労働省省令の一部改正により、現場での活用に資する、実施頻度の高い特定行為を領域別パッケージとして開講する。

    領域別パッケージコース「在宅・慢性期領域」
    領域別パッケージコース「救急領域」
    領域別パッケージコース「外科系基本領域」

  • 研修形態は、e-ラーニングでの講義と演習、実習と連携協力施設における臨地実習で構成する。
  • 研修場所は、大阪府看護協会ナーシングアート大阪とし、高度な技術習得と実践力の強化を目指し、医療研修施設「ニプロiMEP(アイメップ)」を使用する。
    ※iMEPは場所の提供のみ
  • 特定行為研修区分別科目の臨地実習は原則、受講者の所属する施設で実施する。実習施設は、事前に大阪府看護協会の連携協力施設としての届け出を厚生労働省に行うものとする。連携協力施設は、指導者、医療安全管理、緊急時の対応、患者への同意説明体制、該当症例数の確保等の要件を満たす体制を確保できるものとする。
    ※実習施設にて該当区分の症例数が確保できない、指導医がいないなどの理由で自施設実習が困難な場合は、連携のとれる協力機関を確保しておくこと

2024年度募集要項

  • 応募期間:2023年12月1日(金)〜2024年1月19日(金)17時必着 
     
  • 研修受講資格:日本看護協会の認定看護師制度に基づく認定看護師の資格を持つ者、または日本看護協会の専門看護師制度に基づく専門看護師の資格を持つ者
  • 総数:50名
  • 選考方法:書類審査

2024年度申請書類

申請書類送付先・お問合せ先

〒536-0014
大阪市城東区鴫野西2-5-25
大阪府看護協会 ナーシングアート大阪
教育研修部特定行為研修担当
TEL 06-6964-5550  

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